日本では約9割の世帯が何らかの生命保険商品に加入している。保険料の引き下げ競争も進み、商品の差別化が難しくなるなか、保険各社が力を入れるのが付帯サービスの充実だ。保険選びの基本は保障内容と保険料だが、今後は付帯サービスも選択のポイントになりうる。すでに加入している保険のサービスもうまく活用したい。

付帯サービスは、保険商品の契約者やその家族が対象で、大半は無料か割安な料金で受けられる。契約事項には含まれず、積極的にピーアールしていないこともあるので、契約者自身が気付いていないことも多い。

もともと大手各社が様々な付帯サービスをそろえていたが、ここ数年、顧客満足度を高めようと他社の間でも、医療・介護関連の付帯サービスを導入する例が増えている。サービスの内容も多彩で、役立ちそうなものも多い（表）。

「健康面で気になることがある」「具合が悪いが何科を受診したらいいのか」。そんなちょっとした悩みに応えてくれるのが、電話による健康相談。看護師などの専門資格をもったスタッフが24時間365日、対応してくれる。多くの保険会社が専門会社に委託するなどしてサービスを提供している。

夜中の発熱など急を要するときも利用できるので、小さな子どもや高齢者のいる世帯にとっては心強い。電話で助言を受けることで救急車を呼ばなくて済むこともあるかもしれない。自宅近くにある専門病院が知りたい、女性医師のいる婦人科を受診したいといった場合、医師や医療機関を紹介してくれる保険会社もある。

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セカンドオピニオンを聞きたいという人のためのサービスも一般的になってきた。主治医とは別の病院の医師から意見を聞いてみたくても、どうやって病院や医師を探していいかは容易にわからない。保険会社の付帯サービスでは、医療分野ごとにどの病院にどんな専門医がいるのかを教えてくれる。

保険会社によっては医師への紹介状の作成までしてくれる。メットライフ生命保険のように優秀専門医を選定し、受診・治療のスケジュール調整や予約までする例もある。

定期的に受けたいのが人間ドックや、がんの早期発見につながるPET検診。高額な健診を割引価格で受けられる付帯サービスも導入が増えている。乳がん検診や脳ドックの割引が受けられるところもある。割引率や予約代行の有無は保険会社によって異なるので、確認しよう。

自宅に送られてくる検査キットを使って生活習慣病やがんのリスクをチェックする郵送検査を割引価格で受けられる保険会社もある。損保ジャパン日本興亜ひまわり生命には、生活習慣病、糖尿病、がん、肝炎など12種類の検査メニューがある。

介護関連の相談サービスも広がってきた。身内の介護にまつわる悩み事を看護師やケアマネジャーが聞いてくれたり、介護事業者に取り次いだりする。

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生保の付帯サービスについて注意したいのが、サービスを受けられる人の範囲だ。保険会社やサービスによっては、個人向け保険であれば種類にかかわらず、契約者・被保険者やその家族が広く利用できる。

一方、特定の商品や登録した会員に限定する例もあれば、新たに契約する人だけを対象とする保険会社もある。アメリカンファミリー生命保険（アフラック）では、医療保険、がん保険、就業不能保険という保険の種類ごとにサービス・メニューを設けている。

いま契約している保険商品にどんなサービスが付いているのか不明な場合はどうすればいいのか。約款や保険証券には通常書かれていないので、コールセンターや販売担当者に直接問い合わせるのがいいだろう。

電話相談サービスを利用できる場合は、専用電話番号が通知されているはずだ。サービス利用時には保険の証券番号を伝える必要があるので、緊急時の相談に備えて、窓口の電話番号や証券番号を手帳にメモするなどしておくと安心だ。

付帯サービスの内容によっては、加入する健康保険組合や勤務先の福利厚生を利用したほうがお得なこともある。勤務先の情報も確認し、比較するといいだろう。付帯サービスはいわば保険の“おまけ”。保険会社の判断で変更・中止があることは知っておきたい。
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