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ウイルスが血液や体液を介して感染するB型肝炎。感染しても無症状な人が多いが、発熱や黄疸（おうだん）などが現れ、肝硬変や肝がんを患うことがある。ワクチン接種で乳幼児の感染は著しく減ったが、成人の間では性感染で広がるケースが増えている。
都内在住の太田容子さん（仮名、56）は32年前、第1子を出産したときに医師から「B型肝炎ウイルス陽性です」と告げられた。発熱やだるさ、黄疸といった症状はなかった。健康診断でも問題はなかったので通院せずそのまま日常生活を送った。
国内感染者110万人
初めて発症したのは13年後の37歳のとき。38度の熱と黄疸が約1週間続き入院した。いわゆる急性肝炎だ。その後も同様の症状が2度起こり入院を繰り返した。最近は2カ月に1度、病院で検査している。入院時のような症状はみられないので特別な治療は受けておらず、仕事もしながら普通に暮らしている。
ただ、ここ2～3年はウイルスの量が増えた。「肝がんになるのではないか心配」と太田さんは不安そうな顔で話す。
国内でB型肝炎の原因ウイルスに感染している人は推定で110万人ほどいる。ウイルスは血液や体液を介して感染する。主な感染経路は妊娠中や出産の際に母から子にうつる「母子感染」と考えられてきた。乳幼児期に感染すると大抵は、ウイルスが体内に生涯居続ける「キャリアー」という状態になる。
一時的に発症すると、発熱や黄疸が現れるが1カ月ほどで治まる。感染している人は自覚症状がないことが多いが、太田さんは「肝炎を発症した後は、症状がなくても疲れやすかったり集中力が落ちたりする」と説明する。
ウイルスに感染していることが分かる機会は様々だ。太田さんのように出産時の検査で判明する場合もあれば、献血や健康診断などの際に分かることもあるという。
現時点ではウイルスを完全に死滅させる薬はない。治療の目的はウイルスの駆逐ではなく、ウイルスを抑えて肝硬変や肝がんに悪化するのを防ぐこと。キャリアーの1～2割ほどが肝硬変や肝がんになるとみられているが、そこまで悪化するのを防ぐことができれば、キャリアーでも普通に暮らせる。
まず、定期的に病院へ通い肝臓の働きを示す検査値「ALT」やウイルス量、ウイルスに対する抗体などを測り様子をみる。30歳くらいまでに肝炎を発症する場合は、体の働きでウイルスを抑えられるケースも多い。発症するとALTは一時的に急増するが、その後抗体が増えてウイルスを抑える。
この状態が続くと、治療をしなくても終生、肝がんや肝硬変にならないことが多い。「キャリアーの約7割が該当する」と東京大学の四柳宏・准教授は説明する。ただ、何度も肝炎を繰り返す場合は肝がんになりやすく、20歳代で進行するケースも多いという。手術などでなるべく早期にがんを取り除く。
また、体内にウイルスが多いと、肝硬変や肝がんになりやすいことが分かっている。その場合は、ウイルスを減らすために「インターフェロン」や「核酸アナログ製剤」を使うことがある。
次ページ→「ジェノタイプA流行」
国内ではこれまで主要な感染経路が母子感染だったため、国は1986年から母親がキャリアーの場合は生まれた子にワクチンを接種して感染を予防する対策を進めた。その結果、乳幼児の感染者は激減した。
現在は「年間500人ほどの乳幼児が新たに感染している」と済生会横浜市東部病院の藤沢知雄・専門部長は説明する。ワクチン接種に来なかったり、キャリアーの父親などから唾液（だえき）や涙を介してウイルスがうつったりしていると考えられる。
ジェノタイプA流行
さらに最近は、成人で感染してキャリアーになるケースが増えている。欧米で流行している「ジェノタイプA」と呼ぶウイルスが原因で、性感染で広まる。
ジェノタイプAに感染した人の1割ほどがキャリアーになるといわれている。国立病院機構の研究チームが実施した調査では、2009年にB型肝炎ウイルスが原因で急性肝炎を起こした患者の4割以上がジェノタイプAに感染していた。
このウイルスに感染すると、1～6カ月ほどは無症状だが、2～3割の患者が発症。発熱や黄疸、だるさなどが1カ月ほど続く。発症から3カ月間ほどはウイルスが多く、ほかの人へうつす可能性が高い。
症状が治まれば一見、健康そうなので、「退院して感染を広げるケースもあるようだ」と四柳准教授は推察する。国立感染症研究所の調査では、性感染によるとみられるB型肝炎の患者は、99年ではB型患者全体の42.7％だったが、08年には66.3％に増えている。
国立国際医療研究センター肝炎・免疫研究センターの溝上雅史・センター長は「B型肝炎のウイルスの主な感染経路は母子感染から性感染などに変わりつつある。母子感染の予防だけではB型肝炎を防ぎきれない」と訴える。感染対策として有効なのはワクチン。肝臓の専門医らで組織する日本肝臓学会などは、すべての国民がB型肝炎のワクチンを接種できるよう国に求めている。http://www.henshikou.com/blog/blog_20190402_64
胃に感染するヘリコバクター・ピロリ菌は、胃がんを引き起こす要因の一つとされる。昨年、日本ヘリコバクター学会が、すべてのピロリ菌感染者に対して除菌を勧める指針を公表した。胃がん予防の観点から、ピロリ菌除菌の効用はどこまで分かっているのだろうか。
「現状のままピロリ菌感染者を放っておけば、日本の胃がん治療費は数千億円も膨らむ。除菌治療を進めるのは今しかない」――。日本ヘリコバクター学会の理事長である北海道大学の浅香正博教授はこう強調する。同学会は昨年、すべてのピロリ菌感染者を「ヘリコバクター・ピロリ感染症」と位置付け、抗生物質の投与による除菌治療を推奨する指針をまとめた。
国内に6000万人
ピロリ菌はらせん状の形をした細菌で胃の粘液にすむ。感染すると、胃炎や胃潰瘍（かいよう）から胃がんに進行しやすくなる。ほかにも様々な病気を引き起こす原因になると考えられ、多くは除菌で予防につながるという（表参照）。
日本人は約6000万人が感染しているといわれる。子供のころに水などを介して経口感染すると考えられており、上下水道の未整備な時代に育った中高年以上でとくに感染者が多い。東海大学の高木敦司教授は「日本ではピロリ菌陽性の慢性胃炎患者のうち、毎年3～5％が胃潰瘍になり、0.5％が胃がんを発症している」と説明する。
今回の指針の根拠になったのが、浅香教授らが2008年に英医学誌ランセットに公表した研究論文だ。早期胃がんで内視鏡手術を受けたピロリ菌感染者505人を2グループに分類。一方にピロリ菌の除菌をし、もう一方は除菌をしなかったところ除菌したグループで胃がん再発率を約3分の1に抑えられることが分かった。同学会は除菌治療によって胃がんを予防する効果が確認できたとしている。
ピロリ菌の除菌治療は、まず感染の有無を調べる。はき出す息や血液・便などから調べる手法、胃の組織の一部を取りだして調べる手法がある。感染が分かったら菌をやっつける抗生物質など3種類の薬剤を朝・夕食後の1日2回、1週間服用。これで80～90％の人は除菌に成功するが、うまくいかなかった場合は薬の種類を変えてやり直す。下痢や軟便、味覚障害などの副作用が出ることもあるが、一過性だという。
大半は自己負担
現在、除菌治療に健康保険が適用されるのは、胃潰瘍と十二指腸潰瘍がある人のみ。それ以外の人が胃がん予防などのために実施すると全額自己負担となり、数万円の費用がかかる。ヘリコバクター学会などは、除菌治療の保険適用範囲を拡大するよう国に働き掛けているが、ピロリ菌感染者は数が多く、必要な医療費が膨大になってしまう懸念が出てくる。
東邦大学の三木一正名誉教授らはバリウムを飲んでX線撮影する現行の胃がん検診に代わり「ペプシノゲン法（PG法）」を提唱する。胃がんの前段階である胃粘膜の萎縮の有無を血液検査で調べる手法で、X線による検診の10分の1以下の費用でできる。
浅香教授は50歳以上の5400万人にPG法による胃がん検診をし、その結果、対象者に除菌をしたと仮定して費用を試算。5年間で5400億円の費用がかかることが分かった。ただ5年間で胃がんによる死者を15万人減少させ、年間3000億円といわれる胃がん医療費が3分の1に削減される。「長期的には医療費も大幅に削減できる」と主張している。
ピロリ菌が胃がんを引き起こすことは、今ではほとんど疑いのない知見だ。国立がん研究センターの津金昌一郎予防研究部長を主任とする研究班が過去に40～69歳の男女4万人を15年間追跡した大規模疫学調査によると、ピロリ菌感染者は未感染の人と比べて胃がんを発症するリスクが5.1倍。菌に感染していながら陰性と判定された「隠れ感染者」を含めると約10倍になることが分かっている。
もっともC型肝炎ウイルス感染者が肝がんに移行する場合などと比べ、ピロリ菌感染者で胃がんを発症する人の比率は高くない。このため、すべての感染者に除菌を推奨する指針に対しては慎重な意見もある。大規模に除菌治療を実施した場合、抗生物質に対する耐性菌のまん延や、思わぬ副作用などの不利益が起こらないとも限らない。
津金部長は胃がん予防のためのピロリ菌除菌について「状況証拠的には有効」としながらも「エビデンス（根拠）は十分ではない」と指摘する。禁煙や高塩分食品の摂取を控えるなど、別に有効な胃がん予防法もあることから、全感染者への除菌推奨には「さらなる根拠を待つのが現実的だ」と話している。
http://www.henshikou.com/blog/blog_20190402_65